今後4年間に起きる首都圏直下型地震の発生確率が70%から50%へ
修正されたそうです。
1月下旬、東大地震研を“震源”とする不気味な予測に首都圏に住むサラリーマン、主婦たちは度肝を抜かれた。ネットではおもしろ 半分のデマが飛び交い、東京や埼玉で水や保存食の備蓄に走る主婦も出た。 「M7級が4年以内に70%」と聞くと、そんな騒動になるのもやむをえない面もあるが、東大地震研の平田氏らのチームが再計算したところ、4年以内で50%以下、30年以内では83%以下になったという。 そもそも70%の根拠は、昨年3月11日から9月10日に首都圏で約350回発生したM3以上の地震を元にしたためで、これを 12月31日までに期間を広げて再計算したところ、M3以上の 地震が減っていることから、修正値になったとしている。 http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20120206/dms1202061542008-n1.htm |
確率が下がったとはいえ、今後数年間に発生する可能性は非常に高いと
されています。なお M7.3 の規模の地震が東京で起きた場合、死者は
1万1千人、負傷者数21万人と見積もられています。
死傷者とともに、多くの帰宅困難者が発生すると予想されています。
東日本大震災では東京で約352万人、神奈川で約67万人、千葉で約52万人、
埼玉で約33万人、茨城で南部を中心に約10万人、
首都圏で合計 515万人が当日自宅に帰れない 帰宅困難者に
なったということがわかりました。wiki より。
阪神大震災規模が襲ってきたら、どれだけのビルや建物が倒壊することに
なるのか、想像もつきません。
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